目次
SNS利用率はどれくらい?
総務省が発表した『情報通信白書(29年度版)』に、主要SNS(5大SNS)の年齢別利用率が掲載されていたので紹介します。
- インスタグラム


- LINE

- YouTube

5大SNSの特徴・利用者数は?
次に紹介するのは、5大SNSの世界と日本国内での利用者数や傾向などからみた特徴です。- 全世界での利用者数:24.14億人
- 日本国内の利用者数:2,800万人
インスタグラム
- 全世界での利用者数 10億人
- 日本国内の利用者数 3,300万人
- 全世界での利用者数 3.3億
- 日本国内の利用者数 4,500万万人
LINE
- 全世界での利用者数 1.64億人
- 日本国内の利用者数 8,100万人
YouTube
- 全世界での利用者数 19億人
- 日本国内の利用者数 6,200万人
その他のSNSの特徴・利用者数は?
Facebookやインスタグラム、ツイッターなどの5大SNS以外にも、さまざまなSNSがあります。 どういう特徴があり、どれくらいの利用者数がいるのか、みていきましょう。カカオトーク
- 全世界での利用者数 4,915万人
SnapChat
- 全世界での利用者数 3億人
- 全世界での利用者数 530万人
Tik Tok
- 全世界での利用者数 5億人
- 日本国内の利用者数 950万人
SNSの活用でどういう効果が期待できる?
- 認知度アップ
- 販売促進
- 製品開発
SNSの認知度アップ効果
SNS経由で店舗やサービスを探し、InstagramやTwitterにアップされた写真やコメントを参考にしているという方も少なくありません。 また、ユーザーが共感したコンテンツは、自動的に拡散して貰える可能性があります。 そのため、SNSを活用すれば、企業や商品の認知度アップが狙えるでしょう。SNSの販売促進効果
SNSによって認知度が上がれば、多くのユーザーに商品やサービスそのものについてはもちろん、その製品やサービスを出しているのはどのような企業なのか、他にはどんな製品があるのかなどに興味を持ってもらうことができます。 また、SNSは多額な費用をかけなくても継続した発信ができるため、ブランドイメージをユーザーに発信し続けることができます。 そのため、SNSで発信することで販売促進効果を見込むことができます。SNSの製品開発効果
SNSに書き込まれたコメントは多くの情報を含んでいます。 そのため、SNSの投稿情報を収集・分析することで、人気となっていることやユーザーのニーズをいち早く把握し、新製品の開発や既存の製品やサービスの改良に活かすことができます。 企業の中には、アンケートなどのリサーチを活用しているところもありますが、SNSはアンケートよりも不特定多数のユーザーの自然な意見を迅速に収集・分析できます。目的に応じた使い分けが大切
SNSを活用すれば、集客効果や認知度アップ、販売促進効果や製品開発効果などが得られますが、SNSにはそれぞれの特徴があります。 したがって、新規顧客を増やしたいのであればInstagramでのインスタ映えを狙う、情報の拡散が目的ならTwitterを利用する、Facebookにビジネスページを作成してファンづくりを行うなど、目的に応じて活用するSNSを使い分けることが大切です。まとめ
SNSは時代とともに変化しているため、利用者数や利用率はその時代のSNSの人気によっても変化します。 SNSをマーケティングに活用するのであれば、SNSの特徴や支持されている年齢層を常にチェックしておきましょう。 また、SNSマーケティングはノウハウを身に付けるまである程度の時間がかかるため、他の企業や店舗の成功事例などを参考にしながら、自分の目的にあったマーケティング方法を試行錯誤することが大切です。お役立ち資料ダウンロードはコチラ
参考
- 2019年12月更新! 11のソーシャルメディア最新動向データまとめ(Social Media Lab) https://gaiax-socialmedialab.jp/post-30833/
- 2018年「公表データ」で見る主要SNSの利用者数と、年代別推移まとめ(アプリ部) https://appbu.jp/share-of-social-media
- 【最新版Excelデータ配布中】5大SNSユーザー数まとめ(Facebook,Twitter,Instagram,YouTube,LINE)(Insta Lab) https://find-model.jp/insta-lab/sns-users/#SNS-5
- 集客にSNSを使いたい方へ、各SNSのユーザー層を徹底分析(こここらむ) https://column.cocoreview.com/1510
- 情報通信白書(29年度版)(総務省) https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h29/pdf/index.html